横浜市民防災センター

YOKOHAMA DISASTER RISK REDUCTION LEARNING CENTER
 

 

 

体験プログラムについて

団体(5名以上)でご利用の方には、訓練室、研修室、屋外スペースを活用し、

ご希望に応じた各種のプログラムも実施することができます。

体験プログラムのみのご活用も可能ですので、ご相談ください。

(ご利用日から1週間前までに要予約)

 

            体験プログラム一覧
 

①災害時に役立つワークショップ

【所要時間】30分
【最大人数】60名
【対象年齢】全年齢
【 内  容 】身近にある新聞紙やチラシ・ゴミ袋などを使って、
        避難所等で役立つ防災スリッパや食器などの作り方
        を学びます。

②コミュニケーションボード体験



【所要時間】30分
【最大人数】60名
【対象年齢】全年齢
【 内     容 】絵や記号などが記載してあるコミュニケーションボード
        を使用した意思伝達のやり方を学びます。

③防災講話(地震・火災・風水害)

【所要時間】30分
【最大人数】60名
【対象年齢】全年齢
【 内     容 】火災・地震・風水害に関する知識や役に立つ行動を
      講義形式で学びます。

 

 

 

④救出訓練

【所要時間】30分
【最大人数】30名
【対象年齢】小学生以上
【 内     容 】災害時に家具などの下敷きになった人を、身近にあるものを
      使って助ける方法を学びます。
      阪神淡路大震災では、倒壊物により脱出できなくなった人が
      約3万5千人発生し、そのうちの約8割近くの人は近隣住民に
      よって救出されています。
     

 

⑤搬送訓練

【所要時間】30分
【最大人数】30名
【対象年齢】小学生以上
【 内     容 】緊急時に傷病者を毛布担架・徒手搬送などを活用して
      安全な場所に搬送する方法を学びます。

⑥災害時要援護者体験

【所要時間】30分
【最大人数】30名
【対象年齢】小学生以上
【 内     容 】身体の動きや機能が制限された状態を疑似体験し、
      災害時において支援することの注意点を学びます。

⑦応急手当訓練

【所要時間】30分
【最大人数】30名
【対象年齢】中学生以上
【 内     容 】出血している場合の止血法や、骨折・打撲における
      固定法など、簡単な応急手当を学びます。
      ※三角巾を中心に学ぶことを希望の方は、予約時にお伝
       えください。

⑧心肺蘇生法(AED)

【所要時間】30分or60分
【最大人数】30名
【対象年齢】中学生以上
【 内     容 】胸骨圧迫を行ったり、AEDのデモ機を使用して心肺蘇生法を学びます。
      心停止からの救命率を上げるには、1分1秒を争います。
      その場に居合わせた方が、救命処置を行う事で、救命率が高くなり
      ます。

⑨火災・地震VR体験

【所要時間】30分
【最大人数】30名
【対象年齢】中学生以上
【 内     容 】火災・地震における適切な行動や避難行動を
      VR(仮想現実)を活用して学びます。
 

⑩風水害VR体験

【所要時間】30分
【最大人数】30名
【対象年齢】中学生以上
【 内     容 】VR(仮想現実)を活用した風水害時のリアルな災害体験
      をもとに、正しい避難行動について学びます。
 

⑪共助想像ゲーム

【所要時間】60分
【最大人数】30名
【対象年齢】中学生以上
【 内     容 】風水害の危険を地図上で読み取り、災害発生前に
        できる具体的な「共助」の行動について学びます。

⑫避難所課題解決ゲーム

【所要時間】60分
【最大人数】30名
【対象年齢】中学生
【 内     容 】避震災時の難所で起こりえる様々な課題をグループで話し合い、
      運営する立場となったときの基本的な知識を学びます。

⑬屋内消火栓取扱訓練

【所要時間】30分
【最大人数】30人
【対象年齢】中学生以上

【 内     容 】屋内消火栓の種類や仕組み等を学びます。
      また、希望により、実際の放水体験をすること
      もできます。
      ※自宅や会社に設置されているが、使った事が
       無い方などにオススメです。

 

⑭スタンドパイプ式消火器具取扱訓練

【所要時間】30分
【最大人数】30名
【対象年齢】中学生以上

【 内     容 】スタンドパイプの取り扱いを学ぶとともに、実際に放水体験
      を行います。
      震災時等の大規模火災時には、地域住民による初期消火が重要です。 
                スタンドパイプ式の初期消火器具を配備している自治会も増えてきてい
        ます。
                    

 

 

 

 

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